体調不良で欠勤した場合は何日でクビになる？解雇されないための方法を解説

最終更新日 2024年7月7日

体調不良を理由に欠勤が重なると、「休みすぎてクビになるんじゃないか」「周りに迷惑をかけて申し訳ない」と不安になる方もいらっしゃるかと思います。

ただ、健康上の理由で会社を休むことだけ解雇されることはありません。また、仕事を休みがちになってしまう原因を解明することで、適切な対処をとることが可能です。

本記事では、どれくらい休んだら解雇されてしまうかの目安や休みがちでも解雇されない方法、休み過ぎて会社に行きづらい時の具体的な対処方法を解説します。

本記事を参考に、自身の体調を大切にしながら適切な休暇の取り方を学び、職場との円滑なコミュニケーションを図りましょう。

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結論：出勤率80%下回ると解雇（クビに）される可能性あり

出勤する必要がある所定労働日に欠勤が多いと、解雇される可能性が浮上します。解雇対象となる出勤日数は会社の就業規則によりますが、目安として80％を下回ると解雇されるリスクが高くなると捉えてよいでしょう。

80％とされている理由は労働基準法39条によって年次有給休暇が認められているからです。出勤率80%以上であれば、労働基準法第39条に基づいて年次有給休暇を取得できるため、企業が労働者を解雇する際には、年次有給休暇を取得していないことを理由とすることはできません。

つまり、月の出勤日数を20日とすると出勤率80％は16日、月に4回以上休むと解雇される可能性があるということです。

このほか、会社の就業規則にも欠勤以外の具体的な解雇に関する内容が書かれていることがほとんどのため、あらかじめ目を通しておきましょう。

以下は一般的な規定例です。

規定例

第〇条（解雇）

労働者が次のいずれかに該当するときは、解雇することがある。

①勤務状況が著しく不良で、改善の見込みがなく、労働者としての職責を果たし得ないとき。

②…

③…

第〇条（懲戒の事由）

労働者が次のいずれかに該当するときは、情状に応じ、けん責、減給又は出勤停止とする。

①正当な理由なくしばしば欠勤、遅刻、早退をしたとき。

②…

③…

労働者が次のいずれかに該当するときは、懲戒解雇とする。ただし、平素の服務態度その他情状によっては、第51条に定める普通解雇、前条に定める減給又は出勤停止とすることがある。

①正当な理由なく無断でしばしば遅刻、早退又は欠勤を繰り返し、〇回にわたって注意を受けても改めなかったとき。

②…

③…

体調不良で休みがちになるのは悪いことではない

大前提として、体調不良を理由に会社を休みがちになってしまうことは悪いことではありません。体調不良や病気によって休むことは、自己の健康を守るために必要な行動です。無理に出勤し続けることは、症状を悪化させるだけでなく、他の従業員にも感染のリスクを広げる可能性もあるでしょう。

ただし、休みがちになる場合は、上司や人事担当者との適切なコミュニケーションが重要です。状況を説明し、迷惑をかけることなく円滑に業務を行えるよう心がけましょう。

体調不良によって仕事を休み過ぎた人の体験談

体調不良によって仕事を休み過ぎた人の中にはどのような方がおり、上司や同僚、周りの方々はどのような反応をするのでしょうか。

仕事を休み過ぎるとどのような結果になるのかを学び、自身の環境に活かしてみてください。

①数日間仕事を休んだ結果、出勤するのが決まづくなってしまったケース

あるエンジニアの方は、健康状態の悪化により、1週間もの間仕事を休むことにしたといいます。

しかし、長期の休みを取ったことと、もとから社内での人間関係構築を苦手としていたため、プロジェクト内容のキャッチアップが難しいと感じ、彼は休み明けに会社に顔を出すことができず、連絡を避けるようになってしまいました。

こうして会社との関係が悪化し、さらに休暇をとるようになり、結局退職してしまったそうです。以前からの行動の積み重ねがポイントとなったケースと言えます。

②体調不良とモチベーションの低下が重なってしまったケース

サービス業の派遣として働いていたある方は、一日立ちっぱなしであったり、顧客からのクレーム対応であったりと心身ともに疲れる仕事を継続していたと言います。結果、体調不良や疲労感に悩まされ、頻繁に休むことになってしまいました。

この方は、自身の限界を感じながらも、収入や職場の雰囲気への不安から、無理に働き続けることが多くなりました。しかし、休みが多くなることで派遣元からの評価が下がり、モチベーションも次第に低下していったそうです。低評価と職場環境のダブルパンチで仕事を休む頻度が多くなってしまったと言います。

ある日モチベーションが一気に低下して、燃え尽き症候群となってしまったケースです。

③仕事量についていけなくなってしまったケース

ある新入社員の方は、入社後間もなく、仕事量が自分のキャパシティを超えてしまい体調不良に悩まされるようになったといいます。新しい環境への適応や業務の難しさに加え、ストレスや疲労が蓄積していった結果、毎月のように仕事を休むことになってしまいました。

期待していた環境とのギャップによりストレスを多く感じてしまったケースです。

休み過ぎでクビにならないための対策

会社を休み過ぎた場合、「責任感がない」「仕事を任せられない」「やるべき業務を履行していない」といった理由で解雇される可能性があります。そうならないためにも早期の対策を講じておきましょう。

以下に休み過ぎでクビにならないための対策をまとめたので、参考にしてください

• 対策1：無断欠勤はせず、早期の連絡を心がける
• 対策2：病院で診断書を取得する
• 対策3：信頼回復のために懸命に働く
• 対策4：欠勤に関して注意を受けた場合は出勤状況を改める

対策1：無断欠勤はせず、早期の連絡を心がける

休み過ぎによる解雇を避けるためには、無断欠勤を避け、早期に上司や人事部への連絡をすることが信頼を維持するコツです。これを怠った場合、周りに多大な迷惑をかけることとなるため、信頼が失墜してしまいます。

体調不良や予期せぬ事情によって休む場合でも、適切な連絡を通じて状況を説明しましょう。

対策2：病院で診断書を取得する

体調不良により会社を休み過ぎてしまった場合、診断書が信頼を維持するのに役立つでしょう。

診断書は欠勤の正当な理由を裏付ける証拠です。会社側に提出することで、休みがちな理由が健康上の問題であることを明確に示し、解雇のリスクを軽減することができます。

対策3：信頼回復のために懸命に働く

会社を休み過ぎると、それがたとえ正当な理由であっても少なからず信用残高は減っていってしまいます。出勤できる状態になったら、定められた勤務日や時間に遅れずに出勤し、成果を出すため業務に全力で取り組む姿勢を示しましょう。

一生懸命に働くことは、過去の休み過ぎの影響を払拭し、信頼を回復する一手となります。

対策4：欠勤に関して注意を受けた場合は出勤状況を改める

欠勤や遅刻、早退の多さを注意されたにもかかわらず、勤務態度を改めなければ解雇される可能性があります。ほとんどの会社の就業規則に「勤務態度」に関する記載があるため、一度注意を受けてしまうと解雇や減給を行使されるリスクが高まるのです。

クビにならないためにも、誠実な態度で出勤・業務を行うことをおすすめします。

休み過ぎて仕事に行きづらい時の対処法

1. 素直に謝罪をして誠実に働く
2. 休職をして傷病手当金をもらいながら転職活動をする
3. 退職して失業手当をもらいながら転職活動をする

1.  素直に謝罪をして誠実に働く

休み過ぎによって職場での信頼を損なってしまったり、居心地が悪かったりする場合、最初の一歩は関係者に対して「大変ご迷惑をおかけいたしました」と素直に謝罪することです。

上司や同僚に対して自身の状況を説明し、適切な謝罪の言葉を伝えることで再度信頼を取り戻すチャンスが生まれます。その後は誠実に業務に取り組み、積極的に協力する姿勢を示しましょう。

2. 休職をして傷病手当金をもらいながら転職活動をする

休み過ぎによって職場での居心地が悪くなり、仕事に行きづらくなった場合は、休職を検討することも一つの選択肢です。休職には医師の診断書が必要なため、精神科や心療内科をはじめとした医療機関に診断書を書いてもらいましょう。また、体調不良を理由に休職した場合、傷病手当金を受け取れることがあるため、経済的問題によるプレッシャーを軽減できます。

休職期間を利用し、キャリアの見つめ直しや気分のリフレッシュをすることで新たなスタートをきるきっかけとなるでしょう。

3. 退職して失業手当をもらいながら転職活動をする

休み過ぎによって職場への復帰が難しいと感じる場合、退職を選択して失業手当を受け取りながら転職活動に専念することも一つの道です。

円満とはいかない形で現在の職場を離れることとなるかもしれませんが、「人生を見つめなおすいいきっかけだ」とポジティブに捉え、新たなスキル取得や給与アップを目指して転職活動を行いましょう。

退職の旨を直接言えない場合は「退職代行サービス」利用がおすすめ

退職を決めた後は、その旨を会社に伝える必要がありますが、「会社に迷惑をかけたのにそのまま退職するのは気まずい」「長らく休んでいたので退職を言い出しにくい」という方もいらっしゃるでしょう。そのような方は「退職代行サービス」の利用がおすすめです。

退職代行サービスとは、労働者の退職の手続きを代行するサービスです。退職代行業者に依頼すると、退職の意思表示、退職金や有給休暇の処理などの手続きを代行してもらえます。

退職代行サービスを利用すると以下のようなメリットがあります。

• 退職の意思表示を会社に伝えるのが苦手な人でも、退職代行業者に代行してもらうことで、スムーズに退職することができる
• 退職代行業者は退職に伴う法律や手続きに精通しているため、安心して任せることができる
• 会社側の引き留めや嫌がらせを気にせず退職できる

ただし、業者によりますが、2～5万円の費用がかかるため、利用を検討している場合は、予算に合った代行業者に依頼しましょう。

また、悪質な業者に依頼してしまう可能性がある点にも注意が必要です。退職代行サービスは、現在、多くの業者が参入しています。その中には、悪質な業者も存在します。悪質な業者に依頼してしまうと、高額な費用を請求されたり、退職がスムーズに進まなかったりする可能性があります。

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まとめ

体調不良で仕事を休み過ぎると、フォローする人の負担が増えるだけでなく、出勤率が80%を下回る場合は解雇される可能性もあります。一時的に体調を崩し、欠勤が続く状態は大きな問題になりませんが、月に4回以上を、長期間にわたって休む場合は注意しましょう。

仕事を休みがちになると「自分が未熟だから…」と自分自身を責めてしまうことがありますが、仕事を休みがちになる人には、真面目で責任感が強い方もいらっしゃいます。真面目な人は「仕事を休んだこと」に対しても自分を責めてしまい、より仕事を休みがちになってしまうでしょう。また、休み癖が一度ついてしまうと、なかなか抜け出すのは難しいです。

体調不良など仕方ないこともあるとは思いますが、社会人として取れる予防はきちんととりましょう。もし仕事に関するストレスが多く、改善できないのであれば、転職を検討して新しい環境で一からスタートすることも選択肢の一つです。自身の健康とキャリアを大切にし、持続可能な働き方を見つけることが幸福に近づく一歩です。

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